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シリーズ水田農業イノベーション

子実トウモロコシの今年度の生産に向けて-宮崎・北海道岩見沢で検討会を開催-

3月3日に宮崎県川南町で、3月5日に北海道岩見沢市で、それぞれ子実トウモロコシの検討会が開催された。これから取り組みたいと考えている 農業者にとって重要なのは、国産NON‐GMOトウモロコシの価値を共有できる需要者とともに取り組むことである。いずれの検討会にも需要家が参加し、情報交換できる場が設けられた。会の模様を報告する。
2009年に始まった日本での子実トウモロコシ生産の取り組みは、今年で7年目のシーズンを迎える。昨年は北海道で100ha以上の栽培面積となり、東北から九州までの府県での取り組みも始まりつつある。先行する北海道での大規模栽培を踏襲することは難しいが、それぞれの地域に見合った機械を用いた栽培体系を確立しようと経験を重ねている。まさに、子実トウモロコシの生産拡大に向けて、挑戦を続けている状況である。
なかでも、収穫コンバインや栽培品種、需要先といった解決していくべき課題が明確になり、協力の輪も広がってきたところだ。特に、需要先の開拓は至上命題である。輸入トウモロコシでも、NON‐GMO(非遺伝子組み換え)を選んで購入してきた畜産家の協力が欠かせない。海外のGMトウモロコシとの価格競争に晒されては、国産NON‐GMOの価値が活かされないためである。あくまでも、需要と供給が見合ってこそ、生産拡大が見込めるはずだ。
今年の取り組みを見据えて、今年3月に宮崎県川南町と北海道岩見沢市の2カ所で、子実トウモロコシ生産に関する検討会が開催された。今回は、その2つの検討会の模様を報告する。

子実トウモロコシ生産に
関する緊急検討会(宮崎県川南町)

3月3日、宮崎県川南町のエコフィードによる飼料工場である(株)宮崎サンエフ(遠藤威宜社長)で子実トウモロコシの生産と供給についての検討会が開催された。宮崎サンエフは川南町の7戸の養豚家により設立した飼料工場で、食品廃棄物と輸入の丸粒NON‐GMOトウモロコシを使った自家配合飼料を生産している。構成員である養豚家はその飼料を給餌し、高付加価値の養豚経営を実現している。
国産子実トウモロコシの需要者となる宮崎サンエフの要請を受けて、(株)農業技術通信社とパイオニアハイブレッドジャパン(株)の呼びかけで検討会が開催された。宮崎県内および九州各地の本誌読者を中心に、行政や試験研究機関および機械メーカー、畜産業者、飼料メーカーなどの関係者も含めて18名が参加した。早場米地帯でもある宮崎では、3月中での播種も可能になることから緊急の開催となった。
検討会で、挨拶に立った遠藤社長は次のように述べた。
「(鹿児島県)志布志港での丸粒トウモロコシの価格は、今年1月には38円/kgを超えました。自社便のトレーラーを使っても、工場までの物流コストは2.5円/kgを超えています。これまで輸入のNON‐GMOトウモロコシを使っていますが、それが国産ということになれば、さらに我われが生産する豚に付加価値が付きます。実験的な段階の今なら、物流費を含めて50円/kgくらいで買うこともできます。皆さんドンドン作ってください」
その後、本誌昆吉則編集長とパイオニアハイブレッドジャパンの白戸洋一氏の状況説明の後に質疑応答が行なわれた。
参加者の多くは、本誌を通じて他の地域での国産子実トウモロコシの生産状況を知っており、生産意欲を示していた。しかし、熊本県八代市や佐賀県の干拓地などからの参加者は、高齢農家が離農すればさらにブロックでの畑地化が進み、子実トウモロコシの生産も容易になるだろうと現状での条件的困難を指摘していた。一方、宮崎市内からの参加者は小規模ながら今年から取り組みたいと積極的な姿勢を見せた。その参加者に同行していた市行政担当者も、今後の飼料米政策の行方に不安も感じており、行政としても取り組み方を検討したいと話していた。
宮崎サンエフの構成員らは、すでにNON‐GMOの餌で育てた豚であることを謳った、豚肉の商品化に成功している。そのため、輸入トウモロコシの価格が高騰しても、NON‐GMOのトウモロコシを選択せざるを得ない状況にある。
同社の輸入トウモロコシの使用量は年間約7000~8000t。丸粒トウモロコシの輸入にあたり、飼料工場と同じ価格で購入できるように、直接共同購入を始め、専用のトレーラーで陸送している。

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