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顧客に喜ばれる麦・大豆づくり

~豆腐メーカーと戦略を共にできるか~


このように、小ロット、希少品種であっても、地元生産者と地元の豆腐屋が連携して戦略を共にすれば、両者にとってメリットが生まれる。
大手メーカーが使用する多収品種の場合も、生産者、生産者団体、流通業者、豆腐メーカーが戦略を共にすることはできないだろうか。現在、国産大豆の調達は、契約と相対、入札それぞれ1/3の量とされている。いずれも価格は入札の落札価格の影響を受けるが、契約栽培については量と価格が安定するように多収品種で収量を確保できれば連携しやすくなるだろう。また、データ化によって複雑な流通網のなかでも均一な品質のものを実需者が入手できるというしくみを整えていけば利便性が上がるだろう。それによって、国産大豆全体の価値が上がっていくだろう。生産者、流通、豆腐メーカーが連携して、国産大豆の確固たる市場を築いていきたいものだ。

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