農業ビジネス

トマトの専作化、越冬長期多段取りを実現

　トマト50aの施設栽培をしている吉永貴之氏（栃木県芳賀町）は、2003年から5カ年計画で進めてきた「農業経営樹立リバイバルプラン」の成果として、今シーズンの販売金額が計画実施当初の約2倍、10aあたり750万円に達すると見込んでいる。

　同プランは、従来1～7月だったトマトの収穫時期を9月～翌年6月に前進化・長期化して増益を図り、さらに水稲とキュウリも生産する複合経営からトマト専作に移行することで労力を集中、農場の競争力を高めるというもの。吉永氏が就農した当初の02年に販売不振に直面したことから、同氏が考案、実施した。

　実施にあたっては、高軒高の低コスト耐候性ハウスやトマトを直立させるハイワイヤー整枝などを導入。さらに品種も見直すなど、生産体系全体の改革が進められた。最初の3年間は50aの圃場のうち15aだけでの取り組みだったが、この間だけで販売金額は160％増、所得も130％増と高い増益効果が認められた。

　この結果を受け、06年以降は既存のハウスを軒上げすることで、コストを抑えつつ耐候性ハウスと同様の機能を持たせるなどして、全圃場に取り組みを拡大してきた。

　吉永氏は「他県もトマトの生産に力を入れ始めたこともあり、打開策としてこの計画を進めてきたが、その概要は農大の卒論として考えたもの。ここまで上手くいったことに驚いているが、今後は販売面の改善にも目を向けていきたい」と、経営革新への意欲を語る。

　なお、この取り組みについては、2月28～29日に開催された第47回全国青年農業者会議の席上で、同氏自身が「トマト専作化への道」と題して発表し、農林水産省経営局長賞を受賞している。