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●短所
・面積が点在すると移動時間が多い
・面積拡大による防除適期の確保
・機体が故障した場合のスペア機不足
・オペレーターの技術差
・防除費がやや割高
・有人ヘリに比べ散布時間が長い
・オペレーターの過労
・利用場面の固定化
6 水稲以外の作物で使われることで、稼動時間が増え、より導入しやすく!
無人ヘリの有用性が全国的に認められ、水稲、麦、大豆等で延べ約40万ha実施されるまでになった。
平成13年度をブロック別に見ると、東北地区11万1409ha、北海道7万3213ha、九州地区5万7260ha、関東地区4万8264ha、北陸地区4万6870ha、中四国地区2万4500ha、近畿地区1万8359ha、東海地区1万7973ha、計39万7849ha実施された。
今後の農業経営の中に無人ヘリを取り入れ、自分で飛ばすか、業者を頼むにしても、今や無人ヘリの存在は大きなものとなっている。
現に、宮城県の農業生産法人(有)オジマスカイサービスでは、無人ヘリを用いた防除作業を中心に、水稲等で延べ8900ha規模の大規模受託経営を展開しており、平成13年度(第40回)の農林水産祭において、天皇杯を受賞している例もある。
また、昨今では災害時や記念行事の航空写真撮影など、農業分野以外でも使われるようになってきている。
7 無人ヘリ用農薬登録数も合計120剤
無人ヘリで散布できる農薬は、無人ヘリ用として登録されたものでなくてはならない。
この農薬は、「空中散布等の基準」により、地上または作物上3~4m(Ⅱ種ヘリは5m)の高度から散布するという散布方法がとられ、地上散布に比べると、8倍希釈(他に20倍以上のものもある)という相当高い濃度で散布する。液剤系はノズルタイプとアトマイザータイプの散布装置で、粒剤系はインペラーによる粒剤散布装置で散布される。なお、一般粒剤は、飛散性が小さいので遠くに飛ばないため、基準散布以上で散布すると散布ムラが生じ、防除(除草)効果にムラが生じる。
平成14年2月21日現在の登録剤数は、12作物に対し、殺虫剤43剤、殺菌剤45剤、殺虫殺菌剤10剤、除草剤17剤、植物調節剤5剤の計120剤となっている。
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農薬利用新世代
あなたは農薬をどのような基準で選んでいるのだろうか。低コストを主眼に置いたものだろうか。人体や環境への負荷が少ないものか。あるいは、より作業効率の高いものだろうか。現在の農薬は、単に「効く」ということだけでなく、様々な機能を実現している。あなたが何を経営の主眼に置き、その経営目的の中で、農薬にどんな役割を与えるのかが決定できるようになってきている。今や農業経営は地域一律の時代ではない。であれば、農薬の選択も単に地域だけで決定すべきものではなく、個々の経営者が自分の経営目的に合わせて決定するものであるはずだ。
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