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【イベントレポート】
新時代“日本の田園”を拓く、ワイナリー開設ブームを励ます
- 編集部
- 2015年06月25日
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新品種産業化研究会は、日本ワインが国内食品市場のなかで成長が期待できる一つだとしている。講演会では、テロワール(ブドウ畑の気候・地勢・土壌の特徴が反映されたワインの産地)を成長させるための参考事例として、ニューヨークワインの成長を支えたコーネル大学の取り組みがアクリー氏から紹介された。また、日本ワインを成長させる要素として、地理的表示法(特定農林水産物等の名称の保護に関する法律)を追い風にすること、和食と組み合わせること、女性をターゲットにしたワインPR、高品質のワインづくりの必要性などが各講演者から提案された。
コーネル大学がワイン産業に貢献
かつて、米国の農業の中心地が東部から西部に移行するにつれ、東部のニューヨーク州の農業が廃れていった時代がある。アクリー氏自身も60年代、野草が生い茂った耕作放棄地をよく目にしたという。
それから50年たった現在、ニューヨーク州は多くのブドウ農園とワイナリーができ、夏には何百台もの観光バスが訪れるまでに変貌を遂げている。この変化は、1976年にファームワイナリー法が制定されたことに始まる。法の制定直後には14か所しかなかったワイナリーは、現在、約500か所に増え、その経済効果は48億ドルともいわれている。
この成長を現場で支えてきたのが、同じニューヨーク州にあるコーネル大学のエクステンション活動である。
コーネル大学がワイン産業に貢献
T・アクリー氏(コーネル大学農学生命科学部教授)
かつて、米国の農業の中心地が東部から西部に移行するにつれ、東部のニューヨーク州の農業が廃れていった時代がある。アクリー氏自身も60年代、野草が生い茂った耕作放棄地をよく目にしたという。
それから50年たった現在、ニューヨーク州は多くのブドウ農園とワイナリーができ、夏には何百台もの観光バスが訪れるまでに変貌を遂げている。この変化は、1976年にファームワイナリー法が制定されたことに始まる。法の制定直後には14か所しかなかったワイナリーは、現在、約500か所に増え、その経済効果は48億ドルともいわれている。
この成長を現場で支えてきたのが、同じニューヨーク州にあるコーネル大学のエクステンション活動である。
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