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世界を見ても死刑制度があり、実施されているのは、赤道に近く緯度の低い国。米国50州の州法で死刑を認めないのはアラスカ、ミネソタのような緯度が高く寒い地域である。
北海道の殺人事件で、バラバラ事件を聞いたことがない。そのほとんどの行為はその場限りであり、もしかして死者に対する尊敬の念があるのだろうか? それに比べ、温かい地域の殺人事件は残虐性が多くみられるように思う。バラバラになるかどうかの違いは何かを考えた場合、冬期間に積雪があるかどうかが地理的犯罪学上のボーダーとすれば、現在では福島県北部かな。日本を南方系の民と見るか、それとも進化の過程で北上した北方系の民と見るか、実際はその混合状態なのだろうが、地球温暖化に伴い、このバラバラ・ボーダーラインが北上した時が本当の意味で国民の安心・安全にかかわる温暖化現象が進んだと言えるかもしれない。
従って、国家が国民の生き死に直接的に関与するのであれば、やはり成人に対して徴兵制の義務を負わせ国民の生命、財産を守る意識も大切と考える。
「宮井さん、ついに脳天いっちゃった?」と読者のつぶやく声が聞こえた気がする(電波?)。
正確には精神科医の判断が必要かもしれないが、実は高橋がなりさんが言う「GM賛成は宮井さんの無謀な決めつけは無茶すぎます」のフォアプレイ(前戯)なのです。
日米が安全性に関して既存の作物と同等である(安全とは言っていなし、言えるはずがない)GM作物のことを否定する方達の「ほとんどは無知」なる表現は正しくなく、むしろ「GMの歴史を見たり経験したりしていない」と言うのが正しい。
幸か不幸か、私は米国人に接し、米国の農業誌を25年前から読み、現在国内に私しかいないが、自分の4・5haの畑でGM大豆を栽培し、政府に販売した。間違いなく生産者がGM栽培を行なえば、昔のやり方に戻ろうとは思わない。ただしパパイアは除くが、米国においても現在のところ特定の害虫に効果がある、もしくは特定の病気に抵抗性がある生鮮野菜のGMは存在していないことは残念である。日本国内で今のうちから、将来の普及や勉強を考えられたらどうでしょうか。やはり、どの業界でも早いもの勝ちのルールは存在するはずですから。
11月3日、あの朝日新聞でさえ「GM作物の普及には国が農業政策として取り組まなければならない」と4ページにわたって書かれてあった。米国は1980年代後半に植物に知的所有権(特許等)を与える農業政策をとり現在に至っているが、日本はその当時、種苗法、種子法などのランクの低い法律で対応できると間違った政策を取ってしまったことは業界ではだれもが知っている。
北海道の殺人事件で、バラバラ事件を聞いたことがない。そのほとんどの行為はその場限りであり、もしかして死者に対する尊敬の念があるのだろうか? それに比べ、温かい地域の殺人事件は残虐性が多くみられるように思う。バラバラになるかどうかの違いは何かを考えた場合、冬期間に積雪があるかどうかが地理的犯罪学上のボーダーとすれば、現在では福島県北部かな。日本を南方系の民と見るか、それとも進化の過程で北上した北方系の民と見るか、実際はその混合状態なのだろうが、地球温暖化に伴い、このバラバラ・ボーダーラインが北上した時が本当の意味で国民の安心・安全にかかわる温暖化現象が進んだと言えるかもしれない。
従って、国家が国民の生き死に直接的に関与するのであれば、やはり成人に対して徴兵制の義務を負わせ国民の生命、財産を守る意識も大切と考える。
GMとAVの共通点
「宮井さん、ついに脳天いっちゃった?」と読者のつぶやく声が聞こえた気がする(電波?)。
正確には精神科医の判断が必要かもしれないが、実は高橋がなりさんが言う「GM賛成は宮井さんの無謀な決めつけは無茶すぎます」のフォアプレイ(前戯)なのです。
日米が安全性に関して既存の作物と同等である(安全とは言っていなし、言えるはずがない)GM作物のことを否定する方達の「ほとんどは無知」なる表現は正しくなく、むしろ「GMの歴史を見たり経験したりしていない」と言うのが正しい。
幸か不幸か、私は米国人に接し、米国の農業誌を25年前から読み、現在国内に私しかいないが、自分の4・5haの畑でGM大豆を栽培し、政府に販売した。間違いなく生産者がGM栽培を行なえば、昔のやり方に戻ろうとは思わない。ただしパパイアは除くが、米国においても現在のところ特定の害虫に効果がある、もしくは特定の病気に抵抗性がある生鮮野菜のGMは存在していないことは残念である。日本国内で今のうちから、将来の普及や勉強を考えられたらどうでしょうか。やはり、どの業界でも早いもの勝ちのルールは存在するはずですから。
11月3日、あの朝日新聞でさえ「GM作物の普及には国が農業政策として取り組まなければならない」と4ページにわたって書かれてあった。米国は1980年代後半に植物に知的所有権(特許等)を与える農業政策をとり現在に至っているが、日本はその当時、種苗法、種子法などのランクの低い法律で対応できると間違った政策を取ってしまったことは業界ではだれもが知っている。
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宮井能雅 ミヤイヨシマサ
西南農場
代表取締役
1958年3月、北海道長沼町生まれ。現在、同地で水田110haに麦50ha、大豆60haを作付けする。大学を1カ月で中退後、農業を継ぐ。子供時代から米国の農業に憧れ、後年、オーストラリアや米国での農業体験を通して、その思いをさらに強めていく。機械施設のほとんどは、米国のジョンディア代理店から直接購入。また、遺伝子組み換え大豆の栽培を自ら明かしたことで、反対派の批判の対象になっている。年商約1億円。
北海道長沼発ヒール宮井の憎まれ口通信
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