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江刺の稲

日本農業の可能性は輸出も海外生産にも

  • 『農業経営者』編集長 農業技術通信社 代表取締役社長 昆吉則
  • 第265回 2018年06月28日

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本誌が“メイド・イン・ジャパンからメイド・バイ・ジャパニーズへ”という新シリーズタイトルとともに、「西オーストラリアからアジアを目指せ」という西オーストラリアに取材したルポ記事を掲載したのは2002年だった。
本誌ではその後、ウルグアイ、ロシア沿海州、オーストラリア・ビクトリア州、ウクライナ等々に読者とともに視察を重ね、現地での農業経営を始めた方、さらにはタイ、ベトナム、マレーシア、インドネシアなどに農業法人を設立したり、農場を開設する人々も増えてきている。
2002年6月のシリーズ記事にこう書いている。
「西オーストラリアで農業をする。現在の農場に加え海外に第二の生産拠点を持つ。生産者ブランドの信頼を持つ貴方の農産物を、夏冬反対の季節を利用して通年で有利販売する。でも、目指すべき市場(必要とされる場所)は、“食”の需要が急拡大していく中国を含むアジアだ。生産者だけでなく外食産業や食品加工業や流通小売業との異業種が共同するジョイントベンチャー(合弁事業)なら、なおさら力強いし、資本も集め易い。そして、そこで鍛えられる若者たちが次世代を担う日本の農業経営者になっていくのである。(中略)戦後のある時代から、Made in Japan(メイド・イン・ジャパン)は世界の高品質商品の証であった。これからそれは Made by Japanese(メイド・バイ・ジャパニーズ)と言い換えられていくべきではないか。“日本”という国や場所による品質保証から、“日本人”という人や国民の持つ特性や技術が保証する品質や信頼への評価へと」

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