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今年の市場相場を読む

新たに統計がとられた野菜類を見る パプリカ/ズッキーニ/ベビーリーフ/サンチュ

野菜生産が減少傾向をたどる中、当然、卸売市場の流通量も減っている。市場流通(経由)量の減少は、少子高齢化や直販の拡大という要素はあるものの、実際の野菜摂取量にはそれほどの変化はなく、外食や加工食品の利用拡大などの要素が大きい。そんな意味も含めて、目新しい成長期待品目が登場していることに注目していきたい。近年、新たに統計をとり始めた品目は、やはりその推移や将来性が期待されているものだ。これらの品目の特徴を把握していれば次の生産のヒントが得られる。また、その統計が独立した理由や背景を知ることは、商材開発の原点でもある。新品目の成長を探ってみよう。

パプリカ 韓国産の独壇場。大型ハウスで着実に増加する国産

【概況】
東京市場でパプリカがピーマンから分離され、独立統計になったのは11年である。初登場で、すでに年間3692tという大量入荷品目であった。入荷先は、53%を占める韓国産が圧倒的で、オランダの24%、ニュージーランド14%と、輸入品が9割以上を占めていた。年間平均単価は483円。6年後の17年には入荷量は3909tで6%の増だったが、単価は482円とほぼ変わらない。しかし、18年は17年を下回りそうだ。
【背景】
11年当時、輸入品を国産で代替しようとしていた産地は、ともに150~200tクラスの宮城、山形、茨城、熊本。ピーマン産地は茨城だけ。17年のトップ産地、韓国はこの間に入荷量を2割増やし、シェアも60%に上げた。韓国産は総輸入量の8割、3万5000t。影響を受けたオランダ産とニュージーランド産は、ともに半減した。国内産地は出荷が増加中。商社系の大型ハウスで生産する宮城が6%でトップ、高知や宮崎なども増え始めている。
【今後の対応】
18年は前年を下回っており、年間では10%程度の入荷減を見込む。要因は韓国産の入荷が振るわず、15%以上減りそう。これに対し、宮城産が増勢で茨城や高知も増加基調である。当分オランダ、ニュージーランド産を食いながら韓国産は増えていくだろうが、一方国産の今後は、オランダ方式の大型ハウス栽培を導入する産地は、従来のピーマン産地以外で確実に成長するだろう。韓国産の市場入荷が減ったのは、同国内需要が急増したためである。

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