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特集

ラウンドアップの風評を正す



【注】
※1 2018年にモンサント社はドイツのバイエル社に買収された。
※2 https://www.fsc.go.jp/iken-bosyu/iken-kekka/kekka.data/no_glyphosate_280406.pdf
※3 https://www.epa.gov/newsreleases/epa-takes-next-step-review-process-herbicide-glyphosate-reaffirms-no-risk-public-health
※4
http://www.monsantoglobal.com/global/jp/products/pages/does-glyphosate-cause-cancer.aspx

グリホサートの安全性に関する所感

一般財団法人残留農薬研究所理事長
原田孝則

1972年、鳥取大学大学院修士課程修了(農学修士)。86年、農学博士取得(東京大学)。
72年、財団法人残留農薬研究所に入所し、以来毒性部に所属して47年間にわたり実験動物を用いた農薬・医薬等の化学物質の毒性試験に携わってきた。その間、カナダオンタリオ州立獣医科大学(76-78年)で喫煙の毒性・発がん性について、87-89年に米国国立健康科学研究所(NIEHS)にて肝発がん過程における前がん病変について研究を進め、現在は一般財団法人残留農薬研究所の理事長として勤務する。また、2013~16年の3年間、国際毒性病理学会連合(IFSTP)の会長を務めた。専門は「化学による発がん研究」で、国内外の学術雑誌(農薬学会、米国毒性病理学会、欧州毒性病理学会)の編集委員を務めるとともに、国際毒性病理用語・診断基準の統一化計画(INHAND)事業の推進委員会(GESC)委員も現在務めている。

グリホサート(商標名:ラウンドアップ)は、1970年に米国のバイオ化学企業モンサント社によって開発された農薬(アミノ酸系除草剤)で、1974年に米国にて登録され、安全で有効な除草剤として世界的に普及し、現在も各国にて幅広く使用されている。ところが、2015年3月にIARCが、グリホサートを「ヒトに対しおそらく発がん性がある」とするGroup 2Aに分類したことを発表(※1)したため、その波紋が各国に波及し、農薬業界関係者のみならず農業作業者や一般消費者にまでグリホサートの安全性に対する不安を煽る結果となった。このIARCのグリホサートをGroup 2Aに分類した根拠(※1、2)は、以下の如くである。

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