農業ビジネス

今年は、新型コロナウイルス騒動で消費マーケットは、通常の夏とは異なる展開になるだろうが、昨年までの推移がどうだったかは検証できる。

オクラ／10年ではやや減でも消費は定着、秋以降の産地や格外商品に期待

【概況】
東京市場におけるオクラの入荷動向を２００９年と２０１９年の10年間で対比すると、入荷量は15％減って単価は48％高。10年間で1.5倍になった。09年に26％でトップシェアの鹿児島は、19年は数量も3％増えてシェアは31％。2位（21％）だった沖縄は6割近く減ってシェア11％、代わってフィリピン産が1.5倍入荷して2位になった。鹿児島、沖縄、高知の3県は変わらず周年産地で、沖縄は東京市場以外の出荷を増やした。
【背景】
オクラは１９８０年代（昭和55年）から生産が始まり、10年後、平成に入ってバブル経済崩壊後も徐々に産地も拡大していった。年間での入荷ピークは7～8月で夏のど真ん中、09年には35都道府県から入荷していた。この年には特に7月が各県から揃って入荷したため、数量が飛び抜けて多かった。そこで09年の入荷量（３１２６トン）は過去最高に。だが、結局、以降は年間２６００～２８００トンで推移。最高だった年と比較したことで15％減になった。
【今後の対応】
オクラは健在である。いまや年間を通じて消費されており、タイやフィリピンからの輸入品でも抵抗なく買われている。ナガイモ、納豆、メカブなどと並んでねばねば食品としての人気は衰えない。九州産地などはもっと生産を増やしてもいいし、関東以北では近年、産地がなくなってきたが、秋以降に出荷できる産地も欲しいところ。オクラは全産地が同じ規格で出荷している。“込み商品”などもっと価格を抑える工夫をしたら、再ブームの可能性も。