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今年の市場相場を読む

広域一元集荷で成果が出た野菜類 ニラ/シイタケ/サトイモ/ミニトマト


【今後の対応】
 東京市場における主産地である栃木産は、20数年前から「首都圏農業」と銘打ち、ニラ、トマト、ナスなどを振興品目としてきた。その成果がニラのトップシェアである。また遠隔産地でありながら軟弱野菜を出荷してくる高知県は、ニラを他の果菜類やつま野菜同様に、周年にわたり県域一元的に集荷・選別・出荷することで「有利販売」を実現した。その成果に学んだ大分産ニラは、広域一元集荷するシステムに転換して、西日本の有力産地に育った。


シイタケ/中国産撤退の後から国産は堅実に 秋田がセンター開設でブランド化

【概況】
 東京市場における生シイタケは、20年を11年と比べると数量は97%で、エノキダケの99.6%には負けるが、シメジ70%、エリンギ71%、マイタケ81%には「勝って」いる。急成長したエノキダケ、品種がクリタケになって人気が出たシメジには10年ほど前から後塵を拝しているものの、中国産が退散してからは堅調に推移してきた。とくに20年は家庭での底堅い鍋需要が引っ張り、シメジが3割減のなか、順調な入荷推移だったことも大きい。

【背景】
 東京市場のシイタケは平成の初めには、入荷量1万2000tのうちほぼ半数、単価が半分の中国産だった。その安さも手伝って原木栽培が急減したが、環境がコントロールできる菌床栽培に転換したことで、生産~流通はかえって安定化することになった。他のキノコ類が工業製品的な大型生産であることに対して、シイタケは基本的には農家の小規模栽培で、JAに集約してようやく商品になる。典型的な事例が、ハウスリース制・菌床生産に転換した全農福島だ。

【今後の対応】
 福島産はこの9年間で50%以上伸びた。一方で、近年目立つのが広域集出荷施設の設置と一元販売である。JA単位で共販してもロットは知れている。東京市場は全国36道府県からの入荷が必要だ。それを県下一元、あるいは複数のJAをカバーする一元集荷と共同選果、ブランド統一化が各地で成果を出してきた。秋田は南部にセンターを設置してから県内一元化に努めてきたことでシェアは千葉と僅差で2位。秋田産は平均単価より3割近く高い。


サトイモ/天候異変は土物にもダメージ及んで 愛媛県の県域一元施設が機能を発揮

【概況】
 東京市場のサトイモは、11年と20年とでは数量が32%も減っている。20年は春先から九州産地も作柄悪く、夏以降は天候異変の影響で、主産地だった千葉産が6割以上減った。そのため、11月、12月と需要期に大幅に出荷が減り、年間の平均単価が3割近い高値になった要因となっている。ただし、同じ関東でも千葉に次ぐシェアの埼玉が4%減程度にとどまったことで、年末の需要増に対応できたため、中国産が不足分をカバーせずに済んだ。

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