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今年の市場相場を読む

コスト高騰を価格転嫁できるか 冬の果菜類 キュウリ/ナス/トマト/ピーマン

冬春野菜のシーズンを迎えて、加温が必要な西南暖地の果菜類の生産動向が心配される。燃料の高騰で十分に温度が上げられずに生産量が落ちる危惧はもちろん、生産コストが価格に転嫁できるかという難しい問題がある。一方、コスト高は相場には直接反映しないし、量不足で高騰しても販売金額(単価×数量)はコストをカバーしたものになる保証はない。代表的な品目で検証しよう。
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キュウリ/年内には関東からも出荷 コスト増をどうカバーするか

【概況】東京市場11月はまだ群馬、埼玉など関東産地が結構な数量を持っているが、冬の産地である宮崎産のウエイトがかなり増えてくる時期である。21年11月はこの3県が合計で7割近くをほぼ同量ずつ担っていたが、22年の11月中旬は、その産地構成やシェアに変化ないものの、全体では20%減で単価は11%高い。なかでも宮崎の前年11月より29%減の単価15%高が目立ち、高知も4割減。出荷抑制もあるがコスト高による遅れもありそう。
【背景】21年11月についてみると、平均単価297円に対して23%を占める宮崎が307円、シェア7%の高知は319円と、無加温の関東産地より高いが、22年11月中旬では、平均313円のところ22%の宮崎は343円、6%の高知は339円で、終盤産地の群馬(307円)、埼玉(310円)との差は大きい。12月以降は、千葉の越冬産地を始め、まだ関東産の出荷は続くが、平年であれば宮崎産のウエイトは45%くらいまで高まり、高知産も15%前後で推移するのだが今年はどうか。
【12月以降の推移】キュウリの場合、宮崎、高知など西南暖地のものが主力になる時期だが、関東産地もなくならず、22年の年明けには各県ともキロ単価はほぼ変化ない。冬場にはキュウリの特売もほぼないために、数量がまとまった産地が優位という原則からはやや外れる。しかし、22年から23年にかけては、燃料の高騰は必然的に出荷量や品質に影響を与えるはずで、冬場の気温推移との関連で、厳冬となれば出荷は抑制ぎみの高値となるが、供給産地も多いため極端な高騰はないだろう。

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