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今年の市場相場を読む

輸入環境変化で国産超促成産地に注目が カボチャ/オクラ/インゲン/エダマメ

円安と安全保障上のリスクも加わって、輸入依存から国産への切り替えが進行しつつある。青果物の場合、一般流通物は、旬の先取りといえる促成野菜類の暖地栽培化、すなわち西南暖地と、さらに南の沖縄に、内地より燃料を抑えて対応できる“超促成栽培”品目への期待が高まっている。とくに、これまで早出し野菜類に対しては鹿児島の後塵を拝していた沖縄に、かなり積極的な展開がみえてきた。
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カボチャ/年明けに存在感あり 南国立地を生かし増えた契約栽培

【概況】国産カボチャは今季冬場シーズン、生育期と肥大期に寒波などの自然災害に見舞われた。東京市場への入荷も、近年この時期には国産トップ産地となっている沖縄産の数量が、前年対比で50%を割った。気候変動の影響か、この時期の主産地ニュージーランドもメキシコ産も同様で、2月の入荷数量は前年の40%にとどまり、単価は2.8倍にも。10年前には入荷量では鹿児島に次ぐ沖縄産だが、年明けには存在感があった。
【背景】沖縄産は、20年前から10年かけて3倍以上の入荷増があったが、今年2月は入荷量前年同月比52%減、単価は2.6倍に。ニュージー、メキシコも半減した。不足分は鹿児島、北海道がカバーしようと2倍増だ。昨年の2月は、輸入物が8割以上占める中、沖縄は38%増やして3位の定位置に安定していた。年内は、北海道産が補完的に出荷しているし、鹿児島産も沖縄産より早出しして単価を取ったあとにも出荷がある。促成というより抑制栽培のようだ。
【今後の推移】 沖縄産はバブル期から超促成産地として売り出していたが、生産・出荷組合が機能せず、商系に一本釣りで“荒らされ”産地が潰された。ただし近年は、県域のJAおきなわが機能し始めると、その立場は見直され、市場流通には乗らない契約栽培の割合も増えた。離島という立地は、安定出荷にはリスクが伴うが、なにしろ日本最南端の立地は魅力である。ゴーヤやマンゴーの特産化には成功しているが、鹿児島の早出しマメ科野菜類に沖縄が入り込む余地は十分にある。

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