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【土門「辛」聞】
作況指数の裏側から読み取る米価高騰のシナリオ
- 土門剛
- 第49回 2008年08月01日
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実態を反映していない作況指数
2年後に起きると予測した「米価高騰のシナリオ」。20年産の不作ムードが早くも漂う中で大きく軌道修正する必要が出てきた。米価高騰は2年待たずしてこの出来秋に起きることはほぼ確実。今月号は米価予測の重要な判断材料となる作況指数を取り上げてみた。
記事を書くきっかけは、連休直前に、東北地方の肥料商兼集荷商Aさんがかけてきた一本の電話だった。
「19年産は穫れてなかったよ。作況指数99という数字は間違いだと思うな。関西方面の業者は作況数字より10%ぐらい実際の生産量は少なかったのではないかと言っていた。農水省はまたインチキの作況指数を公表しているのではないかい」
連休直前といえば、コメの相場があれよあれよいう間に急騰、新潟コシヒカリが2万円(60kg、玄米)直前に跳ね上がった。昨年秋の緊急対策が功を奏したのか、それとも別の要因なのか、誰もが首を傾げた。
Aさんの「またインチキ」の表現――。農水省はカチンとくるかもしれないが、昔から農水省の統計は正確さには疑問符がつきまとっていた。筆者もはるか昔に、「担当者が鉛筆なめなめで実態を反映していない」と書いたこともある。平成の大凶作(93年)の時にも、作況指数が実態を反映していないことは各方面から厳しく指摘されていた。
電話の主は、春先からの急騰をみて、農水省公表の作況指数の数字がそもそも違っていると疑問を呈してきたのである。
「緊急対策だけで相場がここまで上がらないはずだ。需要が急に伸びたわけでもないし、分母となる生産量が少なかったとしか考えられない」
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土門剛 ドモンタケシ
1947年大阪市生まれ。早稲田大学大学院法学研究科中退。農業や農協問題について規制緩和と国際化の視点からの論文を多数執筆している。主な著書に、『農協が倒産する日』(東洋経済新報社)、『農協大破産』(東洋経済新報社)、『よい農協―“自由化後”に生き残る戦略』(日本経済新聞社)、『コメと農協―「農業ビッグバン」が始まった』(日本経済新聞社)、『コメ開放決断の日―徹底検証 食管・農協・新政策』(日本経済新聞社)、『穀物メジャー』(共著/家の光協会)、『東京をどうする、日本をどうする』(通産省八幡和男氏と共著/講談社)、『新食糧法で日本のお米はこう変わる』(東洋経済新報社)などがある。大阪府米穀小売商業組合、「明日の米穀店を考える研究会」各委員を歴任。会員制のFAX情報誌も発行している。
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