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大泉 そういうことも考えられるでしょう。あるいは中山間地で高付加価値の農業を行なう。岩手県住田町の事例が参考になると思いますが、ここでは植物工場を立地したりして、付加価値のある野菜を生産している。宮城沿岸部の産地はやられてしまいましたが、日本がTPPに参加しても世界で勝負できる高品質イチゴを生産するというようなことも考えられていいでしょうし。
とにかく今回の大震災で分かったのは、津波には勝てないということ、最善策は逃げるということでした。防潮堤を建て直して、もう一度沿岸部の平たい土地に住むのがいいかどうかは、本当に考え直さなければいけないでしょうね。
【農業経営者の力を借りて農村の復興を】
――瓦礫を片付けなければならない、何十cmもヘドロが覆っている、こういった津波が襲った宮城県沿岸部は税金を使って当然だと思うのですが、そのほかの被災地域は100%行政に依存できるとは思えません。というのも、被災者のための生活インフラが優先され、農村の復旧は後回しにされるでしょうから。そういったところは民の力で、できることだけでも農業経営者たちが自賄いでかかわっていくことが考えられてもいいのではないでしょうか。たとえば、畑地の基盤整備についてはプラウがけを行政が農家に下請けさせていたりしますよね。そう考えると、作業時期が過ぎて機械を眠らせておくのはもったいないですよ。
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