農業ビジネス

大量エネルギーを使う
大規模野菜工場？

昨年、ＮＨＫが特集で紹介して以降、オランダのこのスマートアグリへの視察が急増した。多くの場合、その目的は世界最先端といえるスマート（賢い）なアグリ（農業）を“見学”するものだ。そこでの理解は、「スマートアグリとは、ＩＣＴ（情報通信技術）を利用した農業のことで、天候のチェックや、農作業スケジューリングから栽培環境の制御まで、すべての農業経験をシステム化して行なう人工培地による大規模植物工場」「発電機や電動設備、空調設備が必須で、多量のエネルギーを消費する農業」「最少人数の管理者が、農地ではなく、事務所のコンピュータで栽培環境の調整を行なう」というものだろう。
オランダは、このＩＣＴによる園芸農業で世界第２位の農産物輸出国になっていることから、なかにはＴＰＰ対応で輸出農業の振興が必要な日本にとって、参考になる事例ではないかという問題意識で見る向きもある。実際、経済産業省などは「スマートアグリシステム」の日本国内での普及やシステムの輸入などで、アクションプランを作成する動きさえある。しかし、結局は「日本とオランダでは、自然環境、エネルギー利用、需給環境が、根本的に違いすぎて参考にならない」という結論になりがちだ。
しかし、筆者がオランダ現地を視察・取材してみて、表層的なシステマチックな巨大野菜工場という表看板を支えているのは、産地型市場を廃止した独自のマーケティングシステム、技術支援体制や技術革新の歴史、付加価値加工などを含むロジスティック、広報・教育システム、農業者組織、農地政策、経営者意識などを含む、オランダ独特の国民性や精神性の歴史であるということがわかった。そこに我が国の農業や流通システムにとっても有益な“スマート”さを見いだすことができる。