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これからは、各事業をリンクさせることも考えてよいのではなかろうか。きちんと工事計画を立てれば、石礫の有効利用法はあるはずである。仮に道路工事などへの他部門への連携が無理でも、農地造成の石礫暗渠などにも活用できるはずである。
それも無理というなら、将来は石礫の下層埋設技術の開発も検討されてよいであろう。石礫量があまり多くない前提では、自走式ストーンピッ力が振動篩の方向を変えることで、有望とされた時期がある。掘削機によるコンビネーションストーンピッ力方式でも、下層埋設はやってやれない技術ではない。
石礫除去の場合、土砂をどれだけきれいに抜くかに腐心する。石礫を下層に埋設するならば、土砂抜きにはそれほど神経をつかわなくともよいものである。むしろ土砂混じりの石礫を下層に埋設する方が、断層を作らずに好都合といえる。
普通の場合より深く施工する必要があるが、土砂抜きに精力を注ぐか、深く施工することに力をかけるか、どちらが有利かを考えると、下層埋設のほうが面白そうである。真剣に具体性について検討する価値があろう。
石礫除去事業について付言すれば、厚層処理は本格的な土づくりであり、石礫除去と同時に混層耕である。必然的に、化学性の劣化を土壌改良資材の投入で補わなければならない。堆厩肥などの有機物補填は、受益者が当然のこととして、自己負担で対応するとしても、土壌改良資材は石礫除去事業に包含されて手当てされるべきと考える。
石礫の多い圃場は、例外なく地力には恵まれているものである。その理由については不明であるが、土壌の生成過程に起因しよう。石礫の多い圃場は石礫だけが障害なのである。既耕地の生産性を高めるためにも、新規に農地を拡大するためにも、石礫除去事業は拡大されるべきである。
なお、繰り返すが石礫は地中から湧くものであるというのは俗説である。“湧く”根拠がない。ましてや、50cmの深さで施工し、30cm以上の石礫のない作土を造成するについては、作土を流失させない限りにおいて、石礫層が浅くなることもあり得ない。
わが国は食糧の自給率が年ごとに低下している。このままでは文明国であり続け得ない恐れがある。自給率を高めるための一つの手段として、石礫除去事業に新しい視野で臨み、発展を期待したい。
それも無理というなら、将来は石礫の下層埋設技術の開発も検討されてよいであろう。石礫量があまり多くない前提では、自走式ストーンピッ力が振動篩の方向を変えることで、有望とされた時期がある。掘削機によるコンビネーションストーンピッ力方式でも、下層埋設はやってやれない技術ではない。
石礫除去の場合、土砂をどれだけきれいに抜くかに腐心する。石礫を下層に埋設するならば、土砂抜きにはそれほど神経をつかわなくともよいものである。むしろ土砂混じりの石礫を下層に埋設する方が、断層を作らずに好都合といえる。
普通の場合より深く施工する必要があるが、土砂抜きに精力を注ぐか、深く施工することに力をかけるか、どちらが有利かを考えると、下層埋設のほうが面白そうである。真剣に具体性について検討する価値があろう。
石礫除去事業について付言すれば、厚層処理は本格的な土づくりであり、石礫除去と同時に混層耕である。必然的に、化学性の劣化を土壌改良資材の投入で補わなければならない。堆厩肥などの有機物補填は、受益者が当然のこととして、自己負担で対応するとしても、土壌改良資材は石礫除去事業に包含されて手当てされるべきと考える。
石礫の多い圃場は、例外なく地力には恵まれているものである。その理由については不明であるが、土壌の生成過程に起因しよう。石礫の多い圃場は石礫だけが障害なのである。既耕地の生産性を高めるためにも、新規に農地を拡大するためにも、石礫除去事業は拡大されるべきである。
なお、繰り返すが石礫は地中から湧くものであるというのは俗説である。“湧く”根拠がない。ましてや、50cmの深さで施工し、30cm以上の石礫のない作土を造成するについては、作土を流失させない限りにおいて、石礫層が浅くなることもあり得ない。
わが国は食糧の自給率が年ごとに低下している。このままでは文明国であり続け得ない恐れがある。自給率を高めるための一つの手段として、石礫除去事業に新しい視野で臨み、発展を期待したい。
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村井信仁
農学博士
1932年福島県生まれ。55年帯広畜産大学卒。山田トンボ農機(株)、北農機(株)を経て、67年道立中央農業試験場農業機械科長、71年道立十勝農業試験場農業機械科長、85年道立中央農業試験場農業機械部長。89年(社)北海道農業機械工業会専務理事、2000年退任。現在、村井農場経営。著書に『耕うん機械と土作りの科学』など。
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